経済的に貧困状態にある妊婦は、糖尿病や性感染症を患っている割合が高く、おなかの子に健康被害が生じる危険性があることが、千鳥橋病院（福岡市博多区）など５病院の共同調査で明らかになった。食の偏りや予防接種を受けないなど、貧困と幼児期に関する調査は行われているが、胎児期から影響を及ぼしていることを示したデータはほとんどない。関係者は、妊娠初期からの早期支援の必要性を訴えている。

西日本新聞

貧困、胎児に深刻な影響　妊婦の疾病、割合高く　５病院調査

調査は２０１４年４月～１５年３月、千鳥橋のほか、あおもり協立（青森市）▽川崎協同（川崎市）▽耳原総合（堺市）▽沖縄協同（那覇市）の各病院で、出産した母親１２９０人と担当医を対象に実施。このうち収入が判明した６７７組を、国の基準に当てはめ、貧困群（２９３世帯）と非貧困群（３８４世帯）に分けて比較した。
　その結果、妊娠時に糖尿病や予備軍の耐糖能異常と診断されたのが非貧困群２・８％に対し、貧困群は５・４％と割合が高かった。貧血も貧困群の２４・２％（非貧困群１６・１％）で見られた。妊婦の糖尿病や貧血は、早産や子どもの低体重、先天性奇形に影響するとされる。子どもにも感染しかねないクラミジアや梅毒などの性感染症は非貧困群の１・２％に対し、貧困群の７・９％が患っていた。「妊娠時に喫煙していた」は非貧困群が２５・３％、貧困群は３７・６％。

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　一方、赤ちゃんの状態は、放置すると脳に障害を及ぼしかねない低血糖が、貧困群で３・１％（非貧困群０・８％）に見られた。低血糖は、糖尿病や耐糖能異常の母から生まれた子に起きやすい症状の一つとされる。体重や感染症の有無に有意差は見られなかった。
　１カ月健診では貧困群の１４・６％が「問題あり」と診断された（非貧困群８・０％）。内容は、母の育児放棄や育児不慣れが最多の９・４％、母の精神疾患２・８％、パートナーから母へのＤＶ１・０％だった。

　貧困群では、中絶歴や１０代での妊娠歴がある母親がいずれも４人に１人と高かった。１３・７％が母子家庭で、８・４％は結婚歴がなかった。母親の最終学歴は中卒や高校中退が２５・４％（非貧困群９・２％）を占め、低学歴が若年出産や未婚での出産といった不安定な育児環境につながっている傾向もみられた。

　担当した千鳥橋病院の山口英里医師（小児科）によると、欧米の調査で貧困が早産や低体重児の可能性を高めることが分かっているが、日本では収入の把握が難しいという。山口医師は「子の健康格差が学力や就労の格差につながりかねない。貧困の連鎖を止めるために、生活改善など妊娠初期からの支援が必要だ」としている。

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